妻が妊娠して嬉しい反面、この先何をしていけばいいのか？
初めてで不安だらけだと思います。
私も妻の妊娠が分かってから同じように不安を感じていましたが、
不安を感じているのは妻も同様です。
そこは、パパが率先して教えてあげましょう。
母子手帳をもらう
妻の妊娠がしたかもと思ったら、まず産婦人科へ行きましょう。
妊娠が確認できたら、地元自治体に母子手帳の交付手続きを行いましょう。
母子手帳は妊娠中・出産・育児の状況を記録するものです。
必ず申請しましょう。
手続きは原則妊婦本人がすることとなりますが、自治体によって異なりますが、
助産師と面談をしながら手続きを進めることになりますので、
ぜひ一緒にお話を聞いて不安をなくしていくようにしてください。
母子手帳を申請すると、自治体から妊婦検診補助券がもらえます。
妊娠は病気ではありませんので、保険証を持っていても保険が適用されません。
しかし、自治体から発行される妊婦検診補助券を使うことで、妊婦検診の費用を抑えることができます。
手続きを行うにあたって必要なものは、
- ・マイナンバー確認書類
- ・本人確認書類（免許証・パスポート等）
- ・印鑑
が必要になります。
それ以外に必要なものとして妊娠届出書がありますが、
こちらは自治体での手続きの際に書きながら進めます。
母子手帳交付にあたり行う申請はこれだけです。
申請を行うとその場で母子手帳が交付されます。
母子手帳を手に取ると改めて、父親になるんだという実感がわきます！
今後の検診に必要となりますので速やかに手続きを行いましょう。
出産する病院を決め、分娩予約する
妊娠が分かったら、初めにやっておいたほうがいいことは出産する病院を決めることです。
病院を決めるにあたって、
- ・自宅の近くの病院で出産するか
- ・里帰り出産をするか
この2点に関して、まずは家族で十分に話し合いを行いましょう。
医療機関によって異なりますが、分娩予約は大体妊娠20週目までに行う必要があります。
病院には分娩の予約枠が決まっていますので、早めの予約をお勧めします。
里帰り出産を希望する場合は、検診で通っている医療機関で里帰り出産の意思を伝え、紹介状を書いてもらいましょう。
里帰り前に紹介状を準備しておき、里帰り先の医療機関で分娩の予約を行いましょう。
こちらも、里帰り先の分娩予約枠がいっぱいになって、里帰りできないという事態を避けるよう、早めの予約をお勧めします！
出産育児一時金の申請
赤ちゃんが生まれたら、加入する健康保険から出産育児一時金として1児につき42万円が支給されます。
※多胎児の場合は、胎児数分だけ支給される。
受け取りは健康保険から医療機関に直接支払う「直接支払制度」が便利です。
直接支払制度を利用しておくことで、出産時後の退院時に窓口で払う費用を減らすことができますので是非申請をしておきましょう。
受け取る方法としては、
- 医療機関が直接支払制度を導入していることを確認し、直接支払制度に関する書類を受け取り申請する。
- 入院時に健康保険証を提出する。
この2点を行えば、退院時の支払総額から42万円が引かれますので、差額を支払って支払いは完了です。
やる手続きは実質これだけなので、窓口支払いでの負担を減らすため、ぜひ事前に申請しておきましょう。
もし、支払総額が42万円に満たなかった場合は、後日加入している健康保険へ差額請求をしてください。
※加入の健康保険によっては42万円+αが支給されたり、差額の請求方法が異なっていたりします。
産休・育休の申請
現在、仕事をされている方で、産後も仕事を続けられる場合は、産休と育児休業の手続きをする必要があります。
産休期間とは正式には産前産後休暇といい、出産予定日の6週間前から取得することができ出産翌日から8週間の期間のことを言います。
産休中は会社から給与は支払われないのですが、出産手当金として加入の健康保険組合から給与の3分の2が支給されます。
支払い請求は産後57日目以降に勤務先に必要事項を記入した書類を提出します。
出産後も産休期間を超えてお休みする場合は、育児休業を申請する必要があります。
育児休業は原則として子供が1歳になるまでの間取得できます。
育児休業期間中は雇用保険から育児休業給付金が支給されます。
こちらは出産から～半年までは給与の3分の2が支給されますが、半年を超えたら給与の半分の支給となります。
こちらの申請場所はハローワークへの申請が必要となりますが、出産手当金とともに勤めている会社が申請してくれることが多いです。
高額療養費制度の事前申請
妊娠中にもしも予期せぬ事態になってしまったとき。
帝王切開が必要になったり・切迫早産などで何らかの処置が必要になった場合、
健康保険が適用されますが、医療費が高額になる場合があります。
しかし、自己負担限度額を超えた場合は、超えた分が高額療養費として戻ってきます。
申請の仕方は加入の健康保険組合によって異なるので事前に確認しておくことをお勧めします。
また、事前に限度額認定証を健康保険に申請し発行してもらっていれば、自己負担限度額の範囲内での支払いになります。
あとから高額療養費の請求をするという手間が省くことができます。